報道関係者 各位

2010年12月17日
株式会社アクアビット

リチウムイオン二次電池の世界需要は、2025年に約100倍に拡大

〜電気自動車や電動二輪車の普及、新興国におけるパソコンや携帯電話などの需要急増を背景に〜

〜12月18日発売、「未来予測レポート」最新刊で予測〜

株式会社アクアビット(本社:東京都中野区、代表取締役:田中栄、以下「アクアビット」)は、2010年12月18日発売の「未来予測レポート2011-2025」<クラウド>において、リチウムイオン二次電池の世界需要が2025年には2008年比で約100倍の規模に拡大する、という見通しを公表します。

リチウムイオン二次電池は、パソコン、携帯電話、自動車(電気/ハイブリッド)、電動スクーターといった様々な分野で活用されています。さらに今後、世界人口の爆発的な増加と、中国やインドをはじめとする新興国の経済成長を背景に、二次電池の需要が飛躍的に拡大するのは確実です。しかし、複数の業界を網羅的に分析して市場全体の動向を捉えたデータは少なく、基準とすべき「単位」も明確なものがありません。

「未来予測レポート2011-2025」では、各プロダクトの将来シナリオを基にリチウムイオン二次電池の需要を算出しています。また、最も広く使われている「18650」型の電池セルを単位とし、それぞれ今後どのくらいの数量が必要となるかを予測しました。例えば携帯電話であれば1台当たり「1」セル相当、パソコンなら「8」、電気自動車は「4,000」とそれぞれ換算しています。

本予測の最大のポイントは、自動車向けとして将来必要となる二次電池の需要は、2025年時点で約2,500億セルと「ケタ外れ」の数量に拡大するということです。この予測値は、2025年時点の年間新車販売台数のうち、中国では自動車の34%、インドでは45%を電気自動車が占めるという前提に基づいたものです。

2008年現在の自動車普及台数は、中国が100人当たり3.8台、インドは1.6台にとどまっています。中国は2009年に新車販売台数で米国を抜いて世界トップに立ちましたが、本格的な普及はこれからです。この予測は、2025年に中国で29.0台、インドは20.5台普及するという、保守的な見通しに基づいています。

電動スクーター/新モビリティでも大きな需要が見込まれます。中国では現在、年間2,000万台もの電動スクーターが出荷されている実績があります。ランニングコストの安さと性能向上によって、今後は他の新興国にも広がっていくでしょう。さらに、四輪車/二輪車という従来の枠組みに収まらない、新しいタイプの電動モビリティの登場も予想されます。

エレクトロニクス分野では、新興国で携帯電話やパソコンの普及が本格化することから、今後も需要は右肩上がりで拡大するでしょう。しかし、電気自動車が完全に定着すると予想される2025年時点では、エレクトロニクス業界で必要となる量をすべて合わせても、自動車向けの2%程度に過ぎなくなると予測します。

「未来予測レポート」シリーズの筆者であり、アクアビット代表取締役である田中栄は、「電気自動車の需要はケタ外れであり、リチウムイオン二次電池の需要が驚異的に拡大するのは間違いないだろう。だが、それがビジネスとして儲かるかどうかは別な話だ。」と述べています。

今回公表した予測は、日経BPコンサルティングが発行する『未来予測レポート エレクトロニクス産業 2011-2025』で詳細に解説されています。

「未来予測レポート」は中長期戦略を立案するために、その前提となる「将来の世界観」と「変化のシナリオ」を提示することを目的に作られた企業向けのレポートです。大手企業を中心にシリーズ累計で1,000社以上に導入実績があり、業種・業界を超えた将来シナリオとして、幅広い分野で使われています。

これからは一つの業界だけを見ていても将来を読むことが難しくなっていきます。最新刊の「未来予測レポート2011-2025」は、「クラウド」を共通テーマとして「自動車」「エレクトロニクス」「エネルギー」の3産業にフォーカスしました。テレビやパソコン、携帯電話が今後どうなるか。自動車が今後どう変わっていくか。エネルギーがどう変わっていくかなど、幅広い視点から「ものづくり」の将来予測を提示する内容となっています。

リチウム・イオン2次電池・セル需要実績と予測1 リチウム・イオン2次電池・セル需要実績と予測2

日経BPコンサルティング『未来予測レポート エレクトロニクス産業 2011-2025』より

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  • 「未来予測レポート2011-2025」概要について http://www.aquabit.co.jp/mirai2011.html
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